平成28年（2016年）から「全国がん登録」が開始されました。これは国民の最大の死亡原因となっているがんのデータベースを整備し、がん医療に活用しようという仕組みです。「全国がん登録」が始まる前は、各都道府県による「地域がん登録」が実施されてきました。長崎県では昭和33 年（1958年）から「地域がん登録」がスタートし、全国的に見ても旧い歴史があります。
　「長崎腫瘍組織登録事業」の前身である「長崎腫瘍組織登録委員会」は、収集した病理診断を登録することで「長崎県地域がん登録」のデータの正確性向上に貢献させようと、昭和49年から「がん登録」の一部として一般社団法人長崎県医師会によって実施されてきました。

　「全国がん登録」の開始に伴い、長崎腫瘍組織登録委員会は「長崎腫瘍組織登録事業」として、県内のがん治療や研究に貢献することを目的に新たにスタートいたしました。今回の呼びかけは、本事業の内容を広く情報公開し、県民の皆様のご理解とご協力をお願いするものです。本事業の実施者は長崎県医師会であり、登録データの管理についての責任者は長崎腫瘍組織登録室長です。

1. 診断された人の氏名、性別、生年月日、居住地
2. 診断された日
3. 腫瘍が発生した部位、病理診断情報（標本番号、タイプ、進行度など）
4. 診断を行なった医療機関名
5. 原爆被爆の有無
6. 病理診断のなされた顕微鏡標本のバーチャルスライド　など

　がんの診断は多くの検査を経て行われますが、もっとも確かな診断は「病理診断」です。病理診断とは、胃カメラや手術などで採取された細胞を専門医( 病理医) が顕微鏡で観察することで診断を下すもので、がんの最終診断となります。本事業は病理診断がなされた症例の情報を収集・登録しているので、がん診断の精度の高い登録が実現できています。