| 昭和45年12月原爆後障害医療研究施設長に任ぜられた時、施設の研究所への昇格と、原爆資料センターの創設を実現すべく、要望書を提出した。このうち原爆資料センターのみが昭和47年実現し、センター長を仰せつかった。センターには資料調査部と病理部の２部門があり、資料調査部の主任も兼ねることになる。昭和50年に建物が完成し、資料調査部門では原爆被爆者のデータベース作成を目指すことになる。必要なコンピュータの選定につき検討の結果、特にソフトにおいて格段に優れているＩＢＭのコンピュータ導入を文部省に申請した。しかし当時政府の施設へのコンピュータ導入は国産機に限るという閣議決定があり、交渉は難航したが、昭和52年導入に成功、昭和53年から担当者の必死の努力により、かなりの歳月を要したが、被爆者のデータベースは完成をみるに至った。 |
