資料収集保存・解析部について:資料調査室
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研究目的
 
 本部門では、従来からのデータベース構築業務を推進するとともに、国際的および国内的データのリンケージの完成をめざしています。これらにより、研究施設の各研究部門の疫学的研究の基盤づくりに貢献するとともに、国内外の放射線障害研究者との共同研究の基盤づくりもおこなっています。


研究課題
 
 1.被爆者データベースの構築
 長崎市在住(1968年)の被爆者情報をコンピュータに登録しています。
 主な情報は、定期健康診断の検査成績約260万件、死亡原因約3万件、原爆被災復元調査約5万件などです。
>> 『原爆被爆者データベース』ページ

 2.疫学的研究
 ① 被爆者の死因と死亡率の解析
 ② 健康診断の効果
 ③ 健康診断成績の時系列データを用いたスクリーニング手法の開発
 ④ 高齢者の健康に関する研究

 3.健康管理への応用
 健診の際、医師によって容易に過去の健診情報が表示でき健康指導に役立つ、健康診断成績の時系列データを表示するシステムの開発を行いました。

 4.資料の光ファイリング
 1991年より、健康診断個人票を光ファイリング装置にて保存することを開始しました。

 5.国際的および国内的データリンケージ


現状と展望
 
 被爆者に関する医療情報を収集し、被爆者データベースを構築してきました。主な情報は健康診断検査成績と死亡原因です。毎月、情報の蓄積および更新を行っています。また、これらの情報を用いた死亡率の解析では次のような結果が得られています。
 1)被曝線量が高いものにはがん死亡が多いこと、
 2)健康診断をよく受診している者は延命であることなどであります。
 これらの情報は研究のみならず、被爆者の健康管理にも活用されています。原爆健診の際、過去の検査成績を表示して被爆者に提供したり、医師の診断支援に役だっています。今後は、国際的なデータリンケージをはかり、被爆者データベースの拡張を行っていきます。 


最近の研究(情報公開)
 

-長崎原爆による西山地区におけるがん死亡リスクの検討
-被爆高齢者5万人のデータから得る健康長寿要因を一般高齢者に適用するためには


業 績
 
2020年 2010年 2000年 1990年 1980年
2019年 2009年 1999年 1989年 1979年
2018年 2008年 1998年 1988年 1978年
2017年 2007年 1997年 1987年 1977年
2016年 2006年 1996年 1986年 1976年~1973年
2015年 2005年 1995年 1985年  
2014年 2004年 1994年 1984年  
2013年 2003年 1993年 1983年  
2012年 2002年 1992年 1982年  
2011年 2001年 1991年 1981年  


Database があるものは、原爆被爆者データベースを利用した研究
ENGLISH
  長崎原子爆弾の医学的影響  
  原子爆弾救護報告書:永井隆  
  原爆の医学的影響:西森一正  
  私の原爆体験と原爆障害の大要:調 来助  
  調博士の調査資料  
  マンハッタン最終報告書  
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